看護師

常に売り手市場の看護師のお仕事

　新聞、雑誌、インターネットと求人広告は様々な媒体に掲載されていますが、就職難といわれるこのご時勢でも看護師の求人は完全な売り手市場で途絶えることがありません。もちろん、準看護師、看護師の資格を持つことが絶対条件で、特に内科ではインフルエンザのワクチンを打つ人が来始める秋口〜春先までの時期は比較的求人が増える傾向にあります。そんな中、介護の現場では季節を問わず常に人員が不足しており、施設の常駐や巡回に加え個人宅への訪問検診といった求人が目立ちます。高齢化に伴い、有料老人ホームが加速度的に増え、24時間看護師駐在をセールスポイントとしている施設も出てきました。　三重県が行った調査では、県内看護師の約82％が辞めたいと考えていて、最も多く挙げられた理由が休暇が取れない、仕事内容がきついといったものでした。同程度の割合で慢性疲労や健康上の不安を抱えていると回答しており、睡眠薬を常時使用している人も6割に上っています。いくら看護師を採用しても、このような劣悪な環境では優秀な人材を疲弊するだけの悪循環です。三重県は調査結果を元に、職場環境の改善や人材確保における要望書を知事に提出しました。他の地方自治体や病院単位でもこのような動きが活発化しています。東京都福祉保健局では看護師の勤務環境改善のための施設について補助を行っていますし、青森県や京都府などでも離職率低下を目指して同様の要望書が提出されました。まだ現場レベルで改善が実感できるまでには時間がかかりそうですが、少しずつ働きやすい環境作りが進んでいます。　現在の法律によると、看護師は医師の指示の元で診療の補助を行えるというものですが、近年その範囲の拡大が検討されています。既に国内で四つの大学院がその資格に準じたコースを新設しており、あとはゴーサインを待つのみ。｢特定看護師（仮称）｣の創設は主に医師免許保持者の負担を軽減することで、医師不足の緩和、訪問看護の充実等が目的です。日本看護協会ではこれに加え、潜在看護職員（現在医療に関わる職についていない資格保持者）の再就職促進を進めています。日本看護協会によると2006年では登録されている看護師の内約86％が女性となっています。人材確保のために出産に関する福利厚生の整備も進み、託児スペースの提供や土日休暇の徹底などで、出産後の看護師でも医療の現場へ戻りやすい工夫を行う病院が増えています。
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アルバイトや派遣からの採用も多く、看護師に特化した人材コンサルタントも充実しているので、病院で直接待遇を確認したり、アドバイザーに相談したりと交渉の余地があるといえるでしょう。